提供価値があいまいなまま営業やマーケターに頼らない

　ちなみに、顧客の課題に対する提供価値があいまいなまま、つまり先述の ＰＭ Ｆ（顧客が満足する商品を最適な市場で提供できている）をしていないうちに、マーケティングや広告宣伝に頼って拡販に走るケースがありますが、これは止めたほうがいいです。 　顧客の課題や提供価値があいまいなプロダクトでも、お金をかけて告知したり、関係性をベースにして営業をかけたりすれば受注できることもあります。しかし、それは課題にマッチしていない解決策を「見せかけ」で売っているにすぎないのです。 　そのような売り方をしても、拡販にお金をかけなくなれば問い合わせはなくなりますし、営業の関係性だけで売れていた「提供価値の薄いサービス」は遅かれ早かれ、解約や離反の嵐がやってきます。 　まずは、顧客への提供価値が本当に支持されているのか、その証拠として、受注率や顧客の生涯価値（ ＬＴＶ）は妥当な水準か、獲得コストに見合っているかを丁寧に検証することが必要です。 　マーケティングの専門用語では、ユニットエコノミクス（顧客一人当たりの収益性 ＝ ＬＴＶ〈顧客生涯価値〉 ÷ＣＡＣ〈顧客獲得コスト〉）と言われますが、要するに、顧客獲得にかけるコストが、得られる利益と見合っているかを考えることです。 　提供価値が顧客にちゃんと刺さっているか、継続して利用したい意向が一定数見られているかどうか。そこをあいまいにしてはいけません。 　目先の売上に目がくらみ、社長が見切り発車で外部のマーケティング会社に多額の費用を投下してしまったがために、立ち行かなくなったスタートアップは数多く存在するという事実を知っておいてもらいたいです。