社長としての素質には、先見性、他人が考えつかないものを考え出す創造性、決断力、実行力、大事なものは最後までやり遂げる断行能力や忍耐力、従業員を指導する教育能力、従業員を上手に動かすリーダーシップ力、性格や道徳観など、数えればきりがないほどあります。 しかしこれらはどれも形がないため、数値化ができません。数値化ができなければチェックもできません。 では、どうすればいいのでしょうか。 答えは簡単です。 社長のこれらの能力が高ければ、会社の業績が良くなります。 そして低ければ、業績が悪くなります。 だから社長の素質のレベルは、業績という結果をとおして間接的に測定するしか他に方法がないのです。「社長の素質」のモノサシ ① 従業員 １人当たりの「年間純利益額」 業績を通して社長の素質をチェックするモノサシの１つ目は、従業員 １人当たりの「年間純利益」です。このデータも １年だけでは誤差が出るので、過去 ３年分の平均値を出します。 従業員数は、フルタイムのパートは １人として計算し、勤務時間が短い人や勤務日数が少ない人は、切りよく ０・ ５人で計算します。 過去 ３年分の平均値を出したら、その数字を、業界の平均と比較します。業界平均のデータは、税理士の団体や企業調査会社が出しているものを使います。 ＴＫＣのデータはサンプル数がとても多いので、信頼度が高くなっています。 従業員 １人当たりの純利益が業界平均の ３倍以上あれば、社長の実力は同業者 １００人中 １位にあると見ていいでしょう。 １人当たりの純利益が ２倍あれば同業者 １００人中 ２位 ～ ４位にあり、 １・ ５倍あれば ５位 ～ ７位というところです。 １人当たりの純利益が業界平均の半分しかなければ 15番目あたりになり、実質上トントンであれば 30番目くらいになります。もし少額ながら赤字になっていれば 40番目になり、 ２期連続して赤字になっていれば、 50番目か、それ以下になります。 ちなみに全業種平均の １人当たり純利益は、およそ 30万円になっています。【参考資料・中小企業の従業員 １人当たりの年間純利益額（ ＴＫＣより）】 １．建設業の元請―― 35万円 ～ 60万円 ２．建設業の職種別―― 15万円 ～ 25万円 ３．製造業―― 30万円 ～ 50万円 ４．卸売業―― 35万円 ～ 60万円 ５．業務用の販売業―― 20万円 ～ 35万円 ６．小売業―― 15万円 ～ 35万円 ７．飲食業―― 8万円 ～ 15万円 ８．サービス業―― ７万円 ～ 20万円 ９．経営コンサルタント業―― 25万円 ～ 40万円「社長の素質」のモノサシ ② 法人化後の業歴計算による １人当たりの自己資本額 業績を通して社長の素質をチェックするモノサシの２つ目は、法人化後の業歴によって計算した従業員 １人当たりの自己資本額です。 会社を法人化して以来、社長が経営戦略の研究にどれくらい熱心に取り組み、どれくらい本気で本業の仕事に打ち込んできたかを示す、何よりの証拠です。 法人化後の業歴計算による １人当たりの自己資本額は、次の計算式で算出します。法人化後の業歴計算による １人当たりの自己資本額 ＝業界平均の １人当たり純利益 × ０・ ６ ×法人化後の年数 これが業界平均の ３倍以上あれば、同業者 １００人中 １位と見てよく、 ２倍あれば ２位 ～ ４位になり、 １・ ５倍あれば ５位 ～ ７位と見ていいでしょう。 ほぼ平均であれば ８位 ～ 15位にあり、平均の ７割であれば 15位 ～ 20位、半分であれば 21位 ～ 30位、 ３分の １以下であれば 30位 ～ 40位になります。もし資本欠損となっているなら、その社長は 40番以下です。 例えば業界平均の １人当たりの純利益は 30万円で、法人化後の業歴が 25年だとすると、 ＜ 30万円 × ０・ ６ × 25年 ＞で、法人化後の業歴計算による １人当たりの自己資本額は ４５０万円になります。 つまり １人当たりの自己資本が ４５０万円あれば、創業以来社長が経営に取り組んだ状態は平均的ということです（ちなみに「 ０・ ６」は、筆者の経験によるものです）。 さて、従業員 １人当たりの「年間純利益額」のランクと、 １人当たりの自己資本によるランクを出したら、その２つを「算術平均」して社長の素質のレベルを計算します。
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