なぜ人材が集まらないのか？

　そもそも人材が集まる会社と集まらない会社の差はどんなところにあるのでしょうか？ 　その差の一つが「知名度の差」になります。 　世の中の知名度があるだけで求人は面白いほど集まります。 　例を一つ挙げると、僕が経営していた会社がパートを雇いたくて新聞の折り込みチラシにある求人募集に掲載をしたことがありました。 　営業の方は「おすすめの枠は 10名程度応募がきますが、一番安い枠だと ３名くればよいほうです」と話していましたが、僕は一番安い枠を選択して広告を出しました。 　結果はなんと １００名以上の応募がきたのです。 　なぜこのような結果になったのでしょうか。 　それは、この会社はテレビ ＣＭを １年以上放映し、さらにメディアにもよく取り上げられており、知名度が高かったからです。 　求人を本気で探している人は広告枠が大きい、小さいは関係なく、すべての内容に目を通します。 　その中で気になった会社を自分が知っているところから順番に申し込むのです。 　この傾向を知っていれば、求人枠に多額のお金を使うのではなく、知名度を上げるためにお金を使う必要があることがわかるかと思います。 　知名度をどのように上げるかは第 ４章で解説しますが、ここではまず、知名度が重要だということを認識しておきましょう。 ＳＮＳを活用する 　年齢層の若い人を採用したいのであれば、 ＳＮＳに力を入れるのも重要です。 　ネットをうまく利用できていない会社はやはり求人が弱い傾向があります。 　例えば、ホームページですら「 NEWS」の更新が １年前以上何も更新されてない会社などは要注意です。せめて会社の情報くらいは常に更新しておきましょう。 　さて、ホームページは当たり前として最近では TikTokでの集客が主流となってきています。 　 TikTokは １年前は 10代を中心としたメディアでしたが、最近では 30代の多くも視聴するメディアとなっており、今後も市場が拡大していくと予想されています。 　実際に TikTokを利用した求人コンサルティングの会社が増加しており、月 30万 ～ 50万円程度の費用でサービスを展開しています。 　今後は TikTokとメディアを絡めた新サービスもリリースされると予想されており、僕の出資している会社も TikTokと YouTubeとテレビ ＣＭを掛け合わせて認知度を上げて人材確保と売上アップのどちらにもコミットするサービスを展開していますが、問い合わせが殺到しています。 　求人の応募を改善したいなら、 ＳＮＳをどう使うかは検討したほうがよいでしょう。 求人の条件が重要 　求人の応募がこない会社はそもそもまわりの会社の条件と比べて負けている可能性もあります。 　これもよくある話ですが、自分ではこのくらいの条件で大丈夫だろうと思ってしまい、ライバル会社の条件をきちんと確認していない社長も一定数います。 　今はインフレの関係もあり、給与水準も昔より上がっています。 　働き方改革により週休 ３日をよしとする会社も出てきましたし、副業を可能とする大企業も出てきました。 　このあたりの時代背景を認識せずに求人募集をしてもやはり結果は出ません。 　そこは企業努力が必要です。 　また、条件をしっかり明記しないために応募がこない例もあります。 　これは以前頼まれたある県の求人の話ですが、県の一部の地域で町おこしをしてシャッター街となってしまった商店街を復活させたいという依頼でした。 　県の予算をかけて求人募集をしましたが、さっぱり人が集まらず困って当社に依頼がきたのです。 　僕はまず求人の条件を確認したのですが、給与面や待遇は申し分ありませんでしたが、なぜ応募がこないかはすぐにわかりました。

それは、応募条件が「シャッター街を救える方募集」となっていたからです。 　どういうことかといえば、「シャッター街を救える」という基準が曖昧すぎて応募しにくいということです。 　条件をより詳しく限定して、「シャッター街の １店舗を運営して黒字化できる方を募集」とか、さらに詳しく「売上 １００万円をつくれる方募集」など成功の基準を明確にすれば、自分でもできるかもと考えてくれる方も出てくるでしょう。 　実際に条件をできる限り明確にし、さらに飲食店やアパレルや美容などいろいろな業種に向けてそれぞれ求人をした結果、かなりの応募をとることができ、今ではシャッター街の面影すらなくなりました。 　求人条件がまわりの企業に負けていないなら、求人内容を明確化することをおすすめします。 地方をせめる 　あなたの会社が関東圏、特に東京にあるなら地方から求人募集をするという方法もあります。 　僕のクライアントで売上 ３００億円を ９年で創った社長は、売上数億円の頃から求人募集を地方でかけていました。「なぜわざわざ地方で？」と思われる方も多いかと思いますが、結論からいうと地方から東京にくる方のほうが真面目でよく働く割合が圧倒的に高いからだそうです。 　関東在住の方を採用すると、仮に会社がつらいと思うとまわりの友人と遊んだりといった逃げ道が多くあります。 　また関東圏には会社もあふれていますので、別の会社の選択肢もあるとすぐに転職してしまう方もいます。 　一方、地方在住の方は東京の情報をそれほど知らないですし、まわりに友人もいません。 　その意味では仕事に没頭できる環境が揃っているといえます。 　求人の条件として社宅を用意しておけば、より会社への忠誠心も強くなります。 　この戦略をクライアントの社長は長年ずっと実行しており、今では役員はすべて地方から東京に出てきてずっと働いてきた社員だけになりました。 　少し方向を間違えるとブラック企業になる恐れもありますが、会社を強くするための求人方法としては個性的でよく練られた方法かと思い、紹介しました。黒字社長のルール ⑯あなたと同じように「知らないもの」に人は集まってこない。経営と同じく人材確保もしっかりと戦略を立てて取り組むべし。