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どうせもたなければならないのであれば、「儲かる在庫」を優先的にもちなさい。
自社の在庫が多いか適正かを考えるとき、「年商の何力月」とか「仕入高の何力月」という見方をしている会社が多い。これは大きな間違いだと言いたい。
とくに売上増イコール利益増が成り立たない低成長時代に、売上の2カ月分あるいは3カ月分まで在庫をもっていても安全だという考えでいると、黒字倒産になりかねない。
これは、人件費や経費についても言えることだ。
したがって、自社の在庫回転率の適正は「付加価値(売上総利益または粗利益、加工高とほぼ同じ)に対して何力月分をもっているか」で判断すべきである。
在庫適正値は付加価値の4カ月分である。理想は在庫ゼロだが、現実的には無理だ。
そこで「儲かる在庫」を優先的に、たとえば、付加価値率60%の在庫Aと30%の在庫Bを、利益率に合わせて2対1でもつというように、付加価値率を基準に「儲かる在庫」をもつのが、一番合理的な在庫の方針である。
佐藤肇著「佐藤式先読み経営」より
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