2025年– date –

この会社の賞与は、いま年間四カ月だが、社員に無理を強いるには、ちょっと少ないよう に思うｃ そこでこの会社の社長は、優秀な会社では大体五〜五・五カ月の賞与を保証されているの だから、五年後には年間少なくても六カ月を保証してやろう、と英断した...

同じような手順で、パートの人件費についても検証してみる。 パートは原則的に定期昇給がない。しかしベースアップはある。パートのベアについて、 それほど細かいことは知らないが、どうも毎年二％程度は上がっているようだ。地域によっ て相当に差がある...

これまでのような手順で、この会社の人件費は、 初年度　一〇七人で、五億一九七三万四〇〇〇円 二年度　一一〇人　　五億六六五四万九〇〇〇円 三年度　一一二人　　六億一七一六万円 四年度　一一六人　　六億七一九二万三〇〇〇円 五年度　一一九人　　...

さて当初の基本計画の数字を実証してみた結果、どうであったか。 五年後の総人件費は七億三二七二万八〇〇〇円と実証された。つまり当初の、付加価値の 二五％を配分して六億九八〇〇万円という数字には、とても収まらない。二五％の配分でや れるだろう、...

これから五年先までの売上高をどのように設定すればよいだろうか。 来年度の売上高を設定するくらいはだれにでもできよう。しかし、五年後、ましてや一〇 年後の売上高ともなると、時間距離が遠すぎて、鉢巻きをして鉛筆をなめながらいくら将来 の計算をし...

付加価値率（売上総利益率）を予測する実務ポイントは、年々下がる可能性が高いという ことを前提に計画することである。 まず、ご自分の会社の付加価値率を過去三年間にわたってチェックしてみていただきたい。 三年間の付加価値率の推移を見て、もしこれ...

次に、付加価値配分目標計画に書き入れた配分比率を転記する。 そして売上総利益に配分比率を掛けると、自動的に各科目の絶対額が算出できることにな る。それらの数値を運営基本計画の該当科目欄にすべて転記していく。 たとえば五年度の売上総利益が一〇...

付加価値配分の絶対額を書き入れれば、長期計画の運営基本計画はほぼできたことになる。 残りの空欄は単純な足し算と引き算で埋めていけばいい。それで一通り完成である。 少なくともこの段階までは、長期計画は考えていたよりもはるかに簡単だということ...

ここで、第四章につづき、Ｄ精機をモデルにケーススタディを行っておきたい。 Ｄ精機のここ数年の付加価値低下傾向に歯止めをかけて、しかも無借金会社にし、高収益 会社に転じたい、というのが長期計画を立てるに当たってのＤ社長の大きなテーマであった...

次は売上総利益の予測である。Ｄ精機の場合、過去三年間の傾向を見ると、売上総利益率 の低下が目立つ。直前三期に六〇％あった売上総利益率が、直前二期には五八・五％となり、 一。五％下がっている。それが直前期にくると五七・六％となって、さらに○ ...