2025年1月– date –

もう一度、ここでＤ精機の運用基本計画の前提条件を、復習してみよう。 ・付加価値の社員への配分比率は、現在の二五％を五年後も維持する 。付加価値は毎年〇・五％下がるものとする 。なおかつ五年後に税引前利益を五億三八〇〇万円あげる 。そのために...

実際のところ、パートの人件費は正社員の三分の一以下に下がるのではないだろうか。 わたしの会社の例では、かつてピーク時に女子社員が二一二人いたものを、漸次パート化 していって、五年後に九六人にまで減らしていったことがある。その分、もののコス...

しかしすべての増員をパートというわけにもいかない。 この会社の社長は、こうも考えた。 「ただし増員をすべてパートにしてしまうと、今年九八番目の社員は、五年たっても九八 番目ということになってしまう。いつまでも新入社員が入ってこないと、この社...

まず社員にとって一番大事な給料を上げていかなければならない。 以下、第１３表をご覧になりながら読んでいただきたい。 ①既存社員の五年先の給料を予測する 定期昇給分の三％は当然として、今後の物価上昇をどうみていくか、これを決めなければ 五年先ま...

この会社の賞与は、いま年間四カ月だが、社員に無理を強いるには、ちょっと少ないよう に思うｃ そこでこの会社の社長は、優秀な会社では大体五〜五・五カ月の賞与を保証されているの だから、五年後には年間少なくても六カ月を保証してやろう、と英断した...

同じような手順で、パートの人件費についても検証してみる。 パートは原則的に定期昇給がない。しかしベースアップはある。パートのベアについて、 それほど細かいことは知らないが、どうも毎年二％程度は上がっているようだ。地域によっ て相当に差がある...

これまでのような手順で、この会社の人件費は、 初年度　一〇七人で、五億一九七三万四〇〇〇円 二年度　一一〇人　　五億六六五四万九〇〇〇円 三年度　一一二人　　六億一七一六万円 四年度　一一六人　　六億七一九二万三〇〇〇円 五年度　一一九人　　...

さて当初の基本計画の数字を実証してみた結果、どうであったか。 五年後の総人件費は七億三二七二万八〇〇〇円と実証された。つまり当初の、付加価値の 二五％を配分して六億九八〇〇万円という数字には、とても収まらない。二五％の配分でや れるだろう、...

これから五年先までの売上高をどのように設定すればよいだろうか。 来年度の売上高を設定するくらいはだれにでもできよう。しかし、五年後、ましてや一〇 年後の売上高ともなると、時間距離が遠すぎて、鉢巻きをして鉛筆をなめながらいくら将来 の計算をし...

付加価値率（売上総利益率）を予測する実務ポイントは、年々下がる可能性が高いという ことを前提に計画することである。 まず、ご自分の会社の付加価値率を過去三年間にわたってチェックしてみていただきたい。 三年間の付加価値率の推移を見て、もしこれ...