開発部門の分離

開発部門は独立させ、社長直轄とせよ。

未来事業は、それが新商品の開発であれ、販売促進であれ、マーケット

の開拓であれ、現事業と完全に分離しなければならないのである。

現事業と未来事業を兼任させるくらいなら、むしろ未来事業などという

きれいごとはやめた方がよい。形だけつくっても、実質的には何もないの

と同じだからである。人がいないというなら、社長自ら取り組むべきである。

それができないなら、専任者をおくということになるのだ。…

次に、未来事業部門は必ず社長直轄でなければならない。専任者を、技

術部長などのもとにつけるようなことをしてはならない。現事業の兼任と

同じことだからである。…

もし未来事業部門を社長直轄としなければ、わが社の将来の運命を決め

る未来事業を社長自らやらないということになる。こんな大きな誤りはない。

一倉定の社長学第４巻　「新事業・新商品開発」より