適正在庫は付加価値の四ヵ月

わたしが主宰する経営塾では、「在庫というものは、業種業態、規模の如何を問わず、付

加価値の四カ月が適正だ」と指導している。

製造業も流通業もサービス業もすべて、付加価値の四カ月が適正在庫というと、「そんな

乱暴な」という声が必ず上がる。

実はわたしは、静岡で一九社の監査役を引き受けている。それらの会社は、製造業、加工

業、流通業はもちろん、印刷業、リース会社までまさにさまざまな業種だ。最初に提案した

ときには、みんな異口同音に「そんなことは無理だ」と言っていたものである。そこで各社

の付加価値に対する在庫の割合を計算させてみた。すると不思議なことに在庫の多い会社は、

業種にかかわらず付加価値の六〜七カ月と同じような数値がでてきたのだ。さらに在庫を一

カ月減らすと金利がいくら減るかを計算してもらい、せめて○ ・五カ月減らしてみよう、き

みのところは一カ月は簡単に減らせる、というように各社個別にしつこく指導しつづけた結

果、時間はかかったが、面倒をみている一九社はすべて、四カ月にまで減らすことができた

のだ。もっとも四カ月以下にすることは、非常に難しい。商売本体に影響がでてしまうから

である。

読者の皆さんも、　一度だまされたと思って、ぜひ挑戦していただきたい。「余分な資産の

減少は余分な金利の減少」なのだ。社長に決意があれば、苦労はしても必ず四カ月にいつし

か収まってくるのである。Ｄ精機の場合は、直前第二期が五・五カ月なのだから、何として

でも四カ月にしなければならないし、また十分可能なことである。