もう一度、ここでＤ精機の運用基本計画の前提条件を、復習してみよう。
・付加価値の社員への配分比率は、現在の二五％を五年後も維持する
。付加価値は毎年〇・五％下がるものとする
。なおかつ五年後に税引前利益を五億三八〇〇万円あげる
。そのためには毎年売上を一二％伸ばす
というものであった。思い出していただいたであろうか。（本書の二〇四頁）
さて、現在の人員を増やさずに、毎年一二％の売上を伸ばすことが可能であろうか。この
条件をただ単に理屈のうえで考えてみると、
①前年より一二％以上多く売れるヒット商品を、毎年必ず開発する
②前年より単価を毎年一二％上げて、個数は維持していく
③毎年、前年の一二％増の残業でこなす
というようなことが挙げられよう。
しかしどれも現実的ではない。②や③にいたっては、毎年繰り返していけば、五年後に約
八割の値上げとか八割の残業増となるわけで、考えるまでもないことだ。①は、事業経営の
本来の大切なポイントであって、人員を増やさないためのものではない。まして毎年ヒット
商品が見つかることを前提にして、人件費の計画を組むことはできない相談だ。
一部を外注に回す、設備を更新して生産性を上げるということもあるが、外注に回せば付
加価値率がぐ―んと下がってしまうし、設備を入れれば金利負担が増えてやはり利益が下
がってしまう。
そうすると、常識で考えて、毎年一二％アップの売上を続けていくためには、人は若干ず
つでも増やしていくと考えるのが妥当だ。しかし、なるべく最小限の人員増に抑えなければ
なるまい。計画としては、毎年二人の増員が妥当なところとしてみた。
この会社の社長は、「俺のところでは、九八人の正社員に対して六人しかパートがいない。
もうちょっとパートが多くてもいいのではないか。仕事の内容を検討して、単純化、標準化
してパートで十分な仕事を増やし、人員増はパートを中心に対応していこう」と考えた。
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