目先の売上だけで判断しては危ない

　今の損得だけでなく、先を見た将来性があるかどうかも、撤退の重要な判断基準になります。 　ある企業で今期の売上目標を達成しないと撤退に追い込まれてしまう事業部がありました。まさに絶体絶命の大ピンチですが、どうやっても目標を達成できる見込みがない。 　そこで、どうしたか。期末が近づくにつれて、その事業部では過剰な値引きが増え、多額の販促費を使って代理店に商品を送り込むことに成功。形式上だけは、売上目標をクリアしたのです。ところが、帳簿上の売上を増やすことに邁進した結果、大損失を出してしまい、その事業は結局、撤退に至りました。 　そもそも市場から求められていない以上、姑息な手を使ったところで、遅かれ早かれ事業撤退は必然だったのかもしれません。 　別のある ＳａａＳプロダクトの会社の例では、目先の売上を伸ばしていれば、その先の将来性もあるだろうと考えていました。しかし、短期の売上目標だけを追うあまり、サービスがおろそかになり、新しい顧客を獲得しても次から次にユーザーが離反してしまいます。一見成長しているように見えて、中身としては何ら将来性がない状態でした。その結果はお察しの通りで、離反が獲得を上回る状況のなか、撤退に追い込まれたのです。 　将来性は、外的環境によっても変わるため、絶対的な基準とは言えないのですが、機会損失を起こさないためにも、事業が成功する確度（蓋然性と言います）を見極めながら、将来性のない事業は早めに見切って、ドラスティックに事業ポートフォリオを組み直す。それができる会社はやはり強いです。