教材の予算を準備する

　社長が自社の規模に合った良い教材を揃えて経営戦略の研究に取り組むには、学習予算を準備しておかなければなりません。 　学習予算に決まった金額があるわけではありませんが、おおよその目安は次のようになります。 　 １人 ～ 10人規模の会社――年間 20万円 ～ 25万円 　 10人 ～ 30人規模の会社――年間 25万円 ～ 50万円 　 30人 ～ １００人規模の会社――年間 50万円 ～ １００万円 　これだけの予算を ５ ～ ７年間、継続して使い続けると、社長にとって必要なフルラインの教材はほぼ揃います。このあとは必要に応じて、別の人がつくった同じテーマの教材か、別のテーマの教材を用意すればいいのです。

何度も言いますが、会社は固定給なしの歩合給で運営されており、しかも強い競争相手が何社もいる中、ゴルフや囲碁のようにハンディはいっさいありません。しかも経営のやり方が悪いために資金繰りが悪くなったとしても、政府はもちろんのこと誰も助けてはくれません。経営は完全な実力主義になっているのです。 　しかも従業員 １００人以下の会社では、業績の 96％以上が社長 １人の経営実力で決まります。だから、会社で使う教育費の 90％は社長自身が自分のために使うのが、効果的な経費の使い方になるのです。 　もちろん、従業員教育も欠かせません。しかし従業員 １００人以下の会社の場合は、社長がインストラクターになり、社長自身が従業員を直接教育することが「組織戦略」の原則です。 　社長がインストラクターになって直接教育すると、それぞれの従業員の素質も、自分の会社ではどのような教育が欠けているかもよくわかります。そして、社長が従業員を直接教育する力をつけるためにも、社長は自分の教育にお金をかけなければなりません。 　もちろん社長が担当できない特別なテーマの場合は、外部の講師に頼んでもかまいません。しかしこの場合でも、社長は必ず一緒に参加するようにしてください。