大企業とアライアンスを組むための条件

　アライアンスを結ぶことはお互いに大きなメリットがあり、売上を伸ばすためにも最適な戦略です。 　僕の出資先でも大企業とアライアンスを結び、大企業と連携して店舗展開をし、一店舗で月の利益 ８００万円を初月で突破したこともあります。 　一般的に飲食店の初期投資の回収は １年以上かかりますが、アライアンスを結ぶことでたった ３カ月で初期投資を回収できたのはかなり衝撃的なことでした。 　この話をすると、「大企業とアライアンスを組みたい」という声が聞こえてきますが、大企業とのアライアンスにはそれなりの戦略が必要となります。 　まず、アライアンスの基本は前述したように「企業同士が対等な立場で戦略的な提携を結ぶこと」です。 　大企業と対等になるような強みがないとそもそもアライアンスなどは組めません。 　まずは自社の強みをつくり、認知させる必要があります。 　その方法は説明しましたが、もう一度まとめると、プレスリリースを打ちメディア実績を作ること、そしてテレビ ＣＭを打ちブランディングを強化していくこと、最後にメディアバイイングをしてさらに認知度を上げることが必要です。 　このメディア戦略をきちんと実施することで、売上は必ず上がりますが、さらに成長させるためには大手とのアライアンスが重要になってきます。 　さらに具体的な話をしましょう。 　大企業とのアライアンスにメディア戦略で認知度を上げることはもちろんなのですが、もう一つ重要なポイントがあります。 　それは自分の業界での実績です。 　認知度の高さだけでは大企業のほうが認知度は高いので勝負になりません。 　勝負できるのは大企業とは違う分野での実績です。 　例えば、日本中で誰もが知っている高級和食店とアライアンスを組む場合、高級和食店が持っていない強みを明示する必要があります。 　それは海外に販路があるでもよいですし、店舗ではなく通販に強みを持っているでも構いません。 　まずは相手が持っていない強みをプレゼンします。そして強みと共にプレゼンするのが実績です。強みをいくら示してもその実績が伴わなければ話になりません。 　きちんと数字で実績を示す必要があります。 　ではどのくらいの数字の実績があれば大企業が話を聞いてくれるのでしょうか。 　それはいろいろなパターンがあり断言は難しいのですが、僕の経験だと、最低 １商品で月商 １０００万円くらいが一つのラインかと思います。 　このくらいの実績があってようやく話が進むので、まずは実績を作るように頑張ってみましょう。黒字社長のルール ㉜「大企業とのアライアンス」も怖がることはない。重要なのは売上規模や従業員数ではなく、「その業界でのプレゼンス」。