人件費係数を上げる

この会社の賞与は、いま年間四カ月だが、社員に無理を強いるには、ちょっと少ないよう

に思うｃ

そこでこの会社の社長は、優秀な会社では大体五〜五・五カ月の賞与を保証されているの

だから、五年後には年間少なくても六カ月を保証してやろう、と英断した。福利厚生もまだ

まだ不十分だが、まずは給料と賞与を世間並み以上に出せるように、賞与一点に絞っていこ

いつと。

人件費係数は、　一八・三六だから、五年後の係数を思い切って二・○上乗せし、さらに福

利厚生の追加を、端数の○ 。〇四だけ考えて二〇・四〇としてみた。そこで二年度目は○ ・

四カ月、三年度目も○ 。四カ月というように人件費係数を上げていって、五年後に無理なく

二〇・四〇になるよう割り振ちてみた。

このような手順を踏んで、五年後の正社員の年間人件費総額は七億二五七万六〇〇〇円と

弾き出されたわけである。この七億円強は、社長のビジョンが数値になったものなのだ。単

なる計算の結果ではない。ここのところが一番大事なことである。

なお五年後の正社員の総数は、この五年間に退職者がでないものとして一〇二人としたが、

皆さんの会社では、あらかじめ見込まれるならその計算もしておけば、より確かな計画にな

る。しかし中途退職者が多い会社もあるから、社長の計画としてはそこまで精密な計算が必

要なわけではない。退職者が途中で出れば、その分採用枠が空くぐらいのラフなものでよい

ように思う。