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給与の高いベテラン社員が退職する場合こそ、人件費を減らす最大のチャンス。
どこの会社にも言えることだが、高給をとっている社員の定年退職やベテラン社員の退職は、社員構成の質を変える絶好のチャンスである。
ところが、退職者が出たら人件費を減らすチャンスだと考える社長は、意外に少ない。
部長が定年で辞めるとしても、少なくとも3年くらい前から後継者を育成するか、若い人でもこなせる仕事の仕組みを用意しておけば、何も高い給与を払ってヨソから引っ張ってこなくても十分に間に合う。
そうすれば、部長と若い社員の給与差額がそのまま人件費の原資増となる。
つまり、売上利益が期待通りに伸びなくても、労働生産性を高めることのできる体質を築くためには、「その仕事を、若い正社員の登用でまかなえないか」「正社員ではなく、契約社員でまかなえないか」「社外委託・嘱託委託できないのか」などなど、慎重に検討すべきである。
佐藤肇著「佐藤式先読み経営」より
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