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社長は予め、自らの引き際を決めておけ。
オーナー社長には、自らの引き際をあらかじめ決め、社長の定年を内規として定めるなど、「社長の老害化」を防ぐシステムを敷いておくべきである。
社長を降りる時期については、数字的な目標や事業計画の完遂、あるいは理想的な後継者が決まったときなど、各人の美学をもとに決めればよい。
私の場合は、57歳で社長就任の内示を受けた時点で、65歳で社長を退こうと自ら決めた。任期を8年と定めた理由は、私が社長に就任した年にリーマンショックの影響で85億円の大赤字となり、業績立て直しに3年、その上で新社長がやりやすい環境づくりに5年は必要と判断したからだ。
引き際を決めたことで、8年後までのスケジュールが明確になり、意思決定のスピードやその効力も上がった。おそらく漫然と社長をやるのとは比べものにならない満足感をもって、引き際を迎えることができたと思う。
佐藤肇一決断の定石」CDより
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