借金で会社が大きくなっても、それは真の実力ではない。
会社を儲からない体質にしている元凶は、とくに中小企業にとっては借入の金利支払いだろう。そう考えて間違いない。
借金の金利支払いがいかに利益の上昇にブレーキをかけているかを知るには、短期・長期の借入金、社債、割引手形の４つを足して、Ｂ／Ｓに記してある自社の総資本で割ってみればよい。
要するに、資金調達のうち金利を支払うおカネが何％あるかということであるが、この「金融調達」の比率が３０％ある会社は、営業利益の１割、２割を金融費でもっていかれてしまう。規模が小さな会社ならば、３割以上が利息の支払いになることもあるだろう。
ちなみに、８９年のバブル最盛期には日本企業全体の金融費比率の平均は４０％だった。しかし、金融調達が４０％、５０％になると、付加価値の７％も８％も金融費を払わなければならなくなる。
当然のことながら、社員は銀行に利息を払うために働いているのではない。
しかも低成長時代においては、付加価値はそう簡単に伸びてはいかない。よって、少ない付加価値を金利支払いでさらに削るような愚は、何としてでも避けなければならないのである。
かつての高度成長時代には、「借金も実力のうち」と、借金によって手を広げ、事業を拡大していくことこそ、事業発展の定石のように言われていたときがあった。
大幅なインフレが続くことを前提にすれば、借りたときの１億円は返済時には実質４０００〜５０００万円、借金して設備したり土地を購入しておけば、高い金利を払っても十分に元が取れると多くの経営者が考えていた。
おまけに、必ず利益が出ていれば利子は経費処理できるから、借金しなければ損だ、とまで公言する経営者も少なくなかった。しかし、いまは違う。
これからは、社長としてＢ／Ｓの要点をはっきりつかんで、資金を効率よく回すことが一層大事になってくる。自分の失敗を、インフレ経済が帳消しにしてくれることを期待してはいけないのだ。
佐藤肇著「社長が絶対に守るべき経営の定石５０項」より
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